採用活動を失敗しないために、
中小企業・ベンチャー企業経営者が
できることがあります。
このページへのご来訪、ありがとうございます。
数事と人事株式会社代表の小俣和生です。
社長の経営する会社は、「採用活動」うまくいってますか？
会社を組織的に動かそうと思っているなら、採用活動は会社にとって生命線です。
規模を大きくしようと計画しているのならなおさらです。
その採用が危ない。
特に人数規模の少ない中小企業・ベンチャー企業ほど、そのリスク度合いは高まります。
採用活動の失敗は、中小企業・ベンチャー企業から時間を奪います。お金を奪います。体力を奪います。熱を奪います。
そして社長ご自身やその社員のヤル気をも奪いかねない。
社長は、採用活動についての情報をどのように得ていますか？
今ではインターネットが主流でしょうか。
専門書籍や経営雑誌なんかも根強いですね。
採用広告の営業マンから、ということもあるでしょう。
私、小俣の場合は、採用に限らずですが、経営に役立つ情報を絶えず収集しています。
その情報源の例としてはこんな感じです。
研修・セミナー、専門書籍･専門誌、経営関連以外の書籍や一般雑誌、新聞、テレビ、ホームページやビジネスブログなどのインターネット活用、メールマガジン、そして同業者との情報交換や実際のコンサルティング現場の生の声など。
もともと本を読むのは好きです。そして、本屋の中に居ることも好きなんです。
本屋そのものが情報源だったりします。
社長も本屋で経営コーナーに行きますか？
実業ばかりでそんなに行きませんか。
いいです。代わりに私、小俣が行きますから。
本屋廻りをしていて気づいたことがあったので、ここでお話ししましょう。
「採用活動に関する情報って、経営項目の中で相対的に少ない」ってことを感じたんです。
そしてその少ない中から採用に関する専門書を読んでも、その内容は、
「新卒採用を前提とした大企業向けばかりの話で、中途採用の多い中小企業・ベンチャー企業にはあまり活用できるものではないな」
というものが多いのです。
これでは、採用活動のノウハウや情報の蓄積が少ない中小企業やベンチャー企業が、行き当たりバッタリの採用活動を続けてしまうのもうなずけます。
効果的な採用活動どころか、時間や費用の食い潰しによって大きいダメージを負ってしまう。
なんとも歯痒い思いです。
以前、ある経営関連のテレビ番組でこんなことが紹介されました。
「一度経営に失敗した経営者が再起するには」というテーマの回に、中小企業・ベンチャー企業の生き残り策の１つとして。
それは『失敗体験を財産として共有する』というもの。
ある自治体がこんな取り組みをしたというのです。
元経営者のさまざまな失敗体験を聞き取り調査により集め、その失敗事例を現役経営者にセミナーなどで公開することで共有し、経営に役立ててもらおう、という趣旨でした。
“失敗から学ぶ”ことは、おそらく誰にでも経験上はあると思いますが、“共有”する機会はあまりなのではないかと考えます。
そこで直感的にピンときました。この活動は意義がありそうだと。
「失敗」って「財産」なんですよね。
ある時、フト私の中で両者が結び付いたのです。
「採用活動」と「失敗財産」が。
量が少なく、質もよくない情報ばかりの「採用活動」について、中小企業・ベンチャー企業が経験した「失敗」という財産を集めて還元し、共有してもらえたらお役に立てるのではないか！
成功事例を真似しても同じように成功するとは限りません。
しかし、失敗事例を真似すれば、高い確率で失敗につながるのです。
これを読んでいるあなたも採用活動に関する失敗財産を共有することに参加しましょう。
そして自社の採用活動に、経営に、役立ててください。
「採用活動に関する失敗財産の共有化」の流れはこうです。
このホームページにある「採用活動に関するアンケート」に回答していただきます。
その回答を当社が集計し、結果レポートを作成します。
作成した採用活動に関するアンケート結果レポートを、参加いただいた会社すべてに郵送します。
お手続きはいたって簡単です。
このページ下にある、アンケートフォームに入力し、送信する
それだけです。
たったそれだけの行動で、回答していただいたすべての社長が集計結果のレポートを入手することができます。
料金は一切かかりません。無料です。
データ収集に期間を設けます。
ある程度の回答数を確保するためです。
当初は３ヵ月を目途に行います。
集計が終わりましたら、結果レポートを貴社住所、社長あてに郵送いたします。
近々に採用の予定がない会社でも、この情報が不要であることはないと思います。
規模の大小や業種を問わず、採用が予定ない今こそ、自社の採用体制を見直す絶好のチャンスと考えるからです。
採用予定のある会社なら言うに及ばず、のはずです。
また、これは自社を客観的に見るいい機会にもなるのではないでしょうか。
多数の会社にアンケートに参加していただくことで、なるべく多くの事例を紹介したり、数値の精度をあげたりと、レポートが有効なものとなるよう、ご理解していただけることを願います。
これをご覧になっている社長のご協力が、何より社長ご自身のためになるのです。
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